日経平均（にっけいへいきん）…という言葉を毎日のように聞くものの、『それって何？』って聞かれると明確に答えられない方って多いですよね。たぶん大多数の方にとって聞き慣れている言葉だけど、説明できない言葉の筆頭格…なんじゃないんでしょうか？
そこで今回は日経平均という言葉の解説から、その問題点などを簡単にまとめてみました。日経平均を知らずに大人になってしまったという方は、この機会に勉強してみてくださいね。
日経平均株価の基礎知識：
日経平均とは何か？
まず日経平均株価とは何なのか？Wikipediaで調べてみたらこうなりました（こちら）。あっ、読まなくてもOKです。
日経平均株価（にっけいへいきんかぶか、Nikkei Stock Average）とは、日本の株式市場の代表的な株価指標の一つ。日経225（にっけいにひゃくにじゅうご＜またはにっけいににご＞、Nikkei 225）とも呼ばれる。
ダウ式平均株価であり、東京証券取引所第一部に上場する約1700銘柄の株式のうち225銘柄を対象にしている。日本経済新聞社がその銘柄を制定、15秒毎に算出し公表する。
うん、当然ながら予備知識が全くない方からすると、書いてあることの3割も理解できない解説なんじゃないんでしょうか？
そこで違うウェブサイトから日経平均株価の解説を見つけてきました（Exite Woman）。
日本の株式市場の平均となんとなくイメージしていると思いますが、日経平均株価とはどんな指数なのでしょうか？
日経平均は日本経済新聞社が算出している指標で、東証一部上場の幅広く取引されている225銘柄が対象です。株価を銘柄数で割って平均値を出し、過去からの連続性を持たせるための特殊な修正を加えたものです。
これならまだ理解しやすいかも。それでも難しいなぁ…という印象を持つ方も多いかと思います。
日経平均とは何かをまとめてみる：
更にわかりやすくするために、私なりの言葉で日経平均とは何なのかを箇条書きで書いてみます。
- 日経平均とはトヨタ、キヤノンといった、日本を代表する225社の株価を平均した値である。
- 日経平均は日本経済新聞社（日経新聞）が作っている数値。
- 当初、日経平均は225社の株価を単純に足し算し、225で割ったものだった。但し、225社の入れ替えや株式分割などにより、現在はそんな単純な算出方法ではなくなってしまっている（除数の採用）。
株式取引をしないという方は、この3つがわかっていれば問題ないでしょう。
まとめると日経平均株価とは日本を代表する225社の株価を足した後、除数と呼ばれる特殊な数値で割った数字のこと。仮にそれらの225社の株価が落ちれば下落し、株価があがれば上昇する数値となるため、日本経済全体の景気や企業の収益性を表す指標になっているのです。
- 日経平均が下がる：日本を代表する225社の株価が下がっている
- 日経平均が上がる：日本を代表する225社の株価が上がっている
225社は定期的に入れ替えられている：
前述のように日経平均を算出するための225社というのは、定期的に入れ替えが行われています。
例えば2015年9月には新しくプロ野球でも有名なDeNAとマンション建設の長谷工コーポレーションが入り、日東紡や平和不動産といった企業が除外となりました。
日本経済新聞社は４日、日経平均株価を構成する225銘柄のうち、２銘柄を定期見直しにより入れ替えると発表した。日東紡、平和不動産を除外し、新たに長谷工コーポレーション、ディー・エヌ・エー（ＤｅＮＡ）を採用する。
ではなぜ日経平均を構成する225銘柄は入れ替えが行われるのかというと、これは単純そのもの。
前述のように日経平均は日本を代表する225社の株価を表す指標なので、代表するにふさわしい銘柄を入れ、業績不振などで陰りが見えてきた銘柄を除外する…という形が取られているだけです。
更に定期入れ替え以外にも、突如、日経平均採用銘柄（企業）が倒産してしまったり、上場廃止となった場合にも変更あり。こちらはやむを得ない変更なので、まさに突然、変更が加えられる形になります。
日経平均に採用されると株価があがり、除外されると落ちる：
日経平均を構成する225銘柄にまだ含まれていない企業が、日経平均225社に採用された場合には株価があがる傾向があります。
これは日経平均銘柄を購入して運用しているファンド（投資信託）が多いため。つまり自動的に採用銘柄は買われる傾向にあるので、結果として株価があがりやすくなるのですね。
反面、日経平均の構成銘柄から除外されてしまうとこちらは株価下落の要因に。これも同様の理由で、ファンドによって自動的に売られてしまうことで株価が落ちてしまう形となります。
日経平均株価の問題点まとめ：
そんな日本を代表する225社の平均値である日経平均ですが、現在では『日経平均はこのままでいいのだろうか？』という議論が少なからずあります。
参考までにそのあたりの問題点もまとめておくので、更に詳しく理解したい方は参考にしてもらえればと思います。
日経平均は3社の株価で大きく動く：
まず、日経平均株価の問題点についてはこの辺りの記事が的確ですね。
この記事の内容はやや難しいため、まずは違う記事から内容を抜粋させていただきます（こちらの記事）。
日経採用銘柄の中でもファーストリテイリング（ユニクロ）、ソフトバンク、ファナックといった値嵩株の3社だけで日経平均の構成比率は20%弱に達しているわけです。
「ファーストリテイリングが11%安。同社だけで166円も日経平均を下げる」からもわかるとおり、これらの銘柄が日経平均株価という指数をいびつなものへとしています。
つまりユニクロやソフトバンクなど、急成長した企業の株価があがってしまった結果、日経平均の数値全体を簡単に動かせるほどの存在になってしまっている点が課題と言えそうな感じ。
要するにせっかく225社の株価から算出している数値なのに、実質的には3社の株価次第で上がったり下がったりしやすくなってしまっているのですね。
- 本来の姿：225社の平均株価
- 実際の姿：225社の中のわずか3社の株価が、大きな影響を与える指数
逆に言えばどんなに株価があがっても、日経平均をほとんど押し上げることが出来ない企業も225社の中にはあるということ。これは確かに問題です。
成長した企業を入れ、株価が落ちた企業を外す：
次の問題点がこれ（東洋経済の記事に戻ります）。
一般に新しく入る銘柄は株価が高い。交代させられる銘柄は多くが安い。入れ替え後の分子、つまり株価合計は大きくなり、それに合わせる形で分母、つまり除数は上がる。
日経平均株価を算出するための225社というのは、会社の倒産や成長企業の登場などによって常に入れ替えられています。しかし、その入れ替えが実は問題で、
- 倒産企業、株価が下がった企業…外す
- 成長企業、株価が上がった企業…入れる
といったものになりがち。よって、株価が下がった時に日経平均から外し、株価が上がった企業を入れる…なんてことになってしまうのです。
これじゃ、日経平均株価が数値として上昇しにくくなっているのも当然ですよね。現に1989年12月29日に38,957円を付けて以降、もう30年近くもそれを上回ることが出来ていません（現在は23,000円程度）。
日本経済の停滞感は日経平均のせい？
このように1989年に付けた最高値を、もう30年間近くも超えることができていない日経平均株価。
この数値だけをみると、『日本経済って、バブル当時から停滞してるんだな…』と海外の投資家から思われても仕方ないのかもしれませんね。たぶん、日本人でもそういうネガティブな印象を持ってる方は多いと思いますが、実際には1989年当時のバブルよりも、2015年12月の東証1部における時価総額がオーバーした…というニュースがある通り、日本経済は間違いなく成長しています。
それは日本の主要な証券市場である東京証券取引所（以後、東証）一部の株式時価総額です。株式時価総額とは企業が発行している株式の価値の総和であり、「株価×発行済み株数」で求めることができ、企業や市場の規模を表す尺度の一つです。これまでの最高値は1989年末の591兆円でしたが、この夏にバブル期ですら到達しなかった600兆円に届きました。
要するに日経平均株価はバブル最高額の半分以下だけれども、時価総額（企業の価値）はバブル当時よりも大きくなっているということ。いかに日経平均株価が現状を正しく表していない…という証拠なのではないでしょうか？
そのため、そろそろ日経平均株価の変わりとなる指数を、作る時期が来ているのかもしれませんね*1。さてさて、どうなることやらです。
以上、日経平均株価ってよく聞くけど何？という初歩的な解説から、今、指摘されている問題点のまとめ…でした。
参考リンク：
株式投資をまだはじめていない…という方は、下記の投資初心者向けの入門書を集めた記事も参考に。
その後、ある程度知識がついた後には、証券会社への口座開設も検討してみてくださいね。銀行口座同様、口座開設に費用な費用は0円ですよ（おすすめの証券会社については下記記事を参考に）。
*1:TOPIXにはTOPIXの問題点があったりと、まぁ完璧な指数を作ることは難しいのですけれどもね。少なくとも225社のうち、3社の株価で日経平均の20%が動くというのは解消すべきだと思います。